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新型コロナウイルス感染拡大による生活の変化がテレビ視聴時間にどう影響したか

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生活の変化をテレビ視聴データから読み解く

「テレビ効果を可視化する」をコンセプトにメディアリサーチデータを提供する株式会社スイッチ・メディア・ラボ(本社:東京都港区、代表取締役:福羽泰紀)は、関東1都6県の男女約5600名に対して、継続した機械式テレビ視聴調査を行っています。今回は、この約2か月間の、不要不急の外出自粛要請や休業・休校要請、感染防止対策等さまざまな要因によって生じた人々の生活の大きな変化が、テレビの視聴時間にどのような影響を及ぼしたのかを分析いたしました。分析結果から見えてきたのは、普段テレビ以外からも情報を取得していると言われている若年層の変化でした。

どの世代も外出自粛要請の強まりとともに視聴時間が増加。特に変化が大きかったのは20-24歳

上図は、全体の1日あたりのテレビ視聴時間の推移を見たものです。2月後半の平日の平均視聴時間は210分前後、土日は230分前後でした。2/27(木)、安倍首相が全国の公立小中高校と特別支援学校に一斉休校を要請する考えを示すと、その直後の週末から土日の平均視聴時間は徐々に伸び、東京都で外出自粛要請が出された最初の週末(3/28~29)には277分となりました。

また、平日の平均視聴時間も、3/30週から伸びが目立ち、緊急事態宣言が発令された4/6週には、242分となっています。

次に、成人男女の視聴時間の変化について、年代別に比較しました。

比較対象は、[期間A]全国一斉休校が始まる直前の2週間、[期間B]緊急事態宣言前後の2週間とし、期間Aの平均視聴時間を「1」とした場合の指数として期間Bを表しました。

期間Bの指数をみると、男性ではM1(男性20-34歳)層で平日1.19、土日1.24、女性も同様にF1(女性20-34歳)層で平日1.18、土日1.30と、他の年代よりも指数が大きくなっています。このことから、男女ともに20-34歳の若い年代で、視聴時間の変化率が最も大きかったことがわかります。

男女20-34歳について、さらに年齢を細分化してみていきます。男性の平日の数値はそれほど年齢別に大きな差がないものの、全体としては「20-24歳」で期間Bの指数が高い傾向にあることがわかります。

男女それぞれ「20-24歳」の平均視聴時間の推移は上図の通りです。

3月以降、平日・土日ともに男性よりも女性の伸びが顕著となっています。男性も3/23週以降は、平日・土日ともに右肩上がりの傾向です。3/23週は東京オリンピックの開催延期決定、東京都や首都圏近県における週末の不要不急の外出自粛要請等、関東の人々の生活や考え方に影響を与える大きな動きがあった週です。この週以降、男女ともに「20-24歳」の1日あたりのテレビ視聴時間は伸びる傾向にあったといえます。

 

今回の分析によって、日々の過ごし方の変化は、個人のテレビ視聴時間にも影響を及ぼしているということがわかりました。年代別にみると、若年層、特に20-24歳という若い世代のテレビの視聴時間が最も変化が大きいという結果になりました。

伸びたジャンルは映画・音楽・ニュース等幅広く

上図は、主な番組ジャンルについて、3/2週以降の平均視聴割合の変化を直前の2週平均(2/17~3/1)を「1」とした場合の指数で示したものです。

男性20-24歳では、音楽や映画は、3/9週以降、伸びている週が多くなっています。ニュース/報道は3/30週まではさほど伸びていませんが、緊急事態宣言が発令された4/6週には伸びが見られます。他方、情報/ワイドショーにはさほど伸びが見られません。

女性20-24歳では、3/16~3/30週にかけて音楽の伸びが目立ちます。また、ニュース/報道、情報/ワイドショーは週を追うごとに徐々に伸びている様子がうかがえます。

スイッチ・メディア・ラボでは、関東・関西エリアそれぞれ2000世帯・個人5000人以上の大規模の機械式継続テレビ視聴調査によるテレビ視聴データ分析サービスを提供するほか、今後もさまざまな切り口で、テレビのみられ方についての分析結果をレポートしてまいります。

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